私達の被害は、左記の計画の一つの可能性が高いです。
ニコニコ動画にも、上記の内容を語った動画をアップしています。
ＡＩ監視社会への計画 – ニコニコ動画 (nicovideo.jp)
集団ストーカー・テクノロジー犯罪は、
おそらくＡＩを使った監視社会、管理社会の為の実験措置であり、これは全体主義、独裁体制に繋がります。
また、中国との優れたＡＩを作る競争の為の覇権争いとも考えられます。
しかし、それは私達国民の意思によらなければいけません。
憲法においても、基本的人権の尊重、国民主権が定められています。
これは、明確に国民主権を蔑ろにする行為です。
一部の権力者が、国民に隠し、国民の声を聞かないで、国民の意思とは関係のない方向に国の方向を定めることは、明確に国民主権に反します。その一部の権力者は、国民主権という概念が既に無いのかもしれません。私達被害者は、現在ディストピアに住んでいます。多くの国民は、私達の被害を知りません。そして、多くの国民がディストピアを認知した時、既に手遅れという事態を回避しなけらばなりません。啓蒙活動には、資金、労力の多くを割かなければならないと感じています。
下記の動画は、イスラエルの歴史学者ハラリ教授からの情報です。彼は、私達よりも多くの情報に接しています。
上記ロードマップの真偽
新型コロナ、4月終息説は本当か ウイルスを衰えさせる“湿度”と“紫外線”
国内 社会 週刊新潮 2020年4月2日号掲載
関東は桜もほぼ満開になり、季節は急に春めいている。新型コロナウイルスの猛威はとどまるところを知らぬ、かのように見え、東京五輪も延期が事実上決まった。しかし、これからの季節、ウイルスの力が急速に衰える、これだけの理由があるのである。
＊＊＊
アメリカのトランプ大統領は自分を「戦時下の大統領」になぞらえ、ドイツのメルケル首相は「第2次大戦以来の挑戦」と緊張を煽り、フランスのマクロン大統領は「ウイルスとの戦争状態」を強調。各国首脳が戦争を引き合いに出して国民の結束を促し、実際、支持率を上げている。
たしかに、世界の感染者数は70万人、死者数は3万人を超え、数字の増え方は加速度を増している。だからといって、新型コロナウイルスが蔓延している現況は、戦争にたとえるほどのものなのだろうか。
「これは風邪のウイルスのようなもので、インフルエンザとくらべても病原性はずっと弱く、どうということはありません」
と言い切るのは、免疫学が専門の順天堂大学特任教授、奥村康氏である。
「ウイルスに対して僕らの体にできる免疫を頼りにするのが一番いい。免疫さえあれば大事には至りません。インフルエンザを考えてみてください。11月に入ってきて、12月、1月と流行し、3月になるとみな、大なり小なりさらされて免疫ができます。少々乱暴な言い方になりますが、早くウイルスをばらまいてしまったほうがいい。そのほうが早く抗体ができるからです。今年の冬も、日本でインフルエンザの感染者は千人以上亡くなっていて、致死率が高いからワクチンもある。でも、風邪のためのワクチンなどありません」
ここで奥村氏は武漢の例を出す。
「ウイルスの発生地である武漢で発症が止まったのは、気づかないうちに多くの人に抗体ができたから。とにかく免疫に頼るしかないというのが私の考えです。ただし、遺伝的に免疫の弱い方もいて、そういう方は重篤になって命を落とす危険もありますが、100から200人に1人くらいの割合です。高齢者や持病のある方を別にすれば普通の生活を続けて構いません。無理に閉じ込めたりしなければ、4月か5月には落ち着くかもしれません」
集団免疫を獲得すれば、戦争であるかのように構えるまでもないというのだが、それ以上に「4月か5月」という言葉に期待する向きも多いのではなかろうか。
さらには、ファイザーの元副社長のマイケル・イードン博士の言葉。記事で確認します。
元ファイザー副社長再び断言「コロナはもう終わった。集団免疫ついた。ワクチンは完全に不要」
2020.12.04 16:00 Facebookでシェア
元ファイザー副社長再び断言「コロナはもう終わった。集団免疫ついた。ワクチンは完全に不要」
３日、都内の感染者数が過去最多タイの533人と発表された。一刻も早いワクチン接種が望まれる中、2日に英政府は米製薬大手「ファイザー」が開発した新型コロナウイルスワクチンを承認、来週から接種が開始される。
ところが、ワクチンを開発したファイザー社の元副社長マイケル・イードン博士は、今年10月からワクチンの接種は必要がないと訴えてきたのである。一体どういうことだろうか？
ファイザー社でアレルギー・呼吸器部門の筆頭研究員でもあったイードン博士は、新型コロナウイルス懐疑サイト「Lockdown Sceptics」（10月16日付）に、「パンデミックは終わった」、「ワクチンの必要はない」とする論考を発表している。
それによると、イギリスの新型コロナウイルス対策を担当している「非常時科学諮問委員会（SAGE）」は、「全国民が免疫を持っていない」という誤った想定をしているが、実際には有意な割合（人口30%）の国民が新型コロナウイルスに対するT細胞を持ち、集団免疫を獲得しているため、次なるパンデミックは起こらないというのだ。
そのため、ワクチンを今更摂取する必要もないとイードン博士は声高に主張している。
元ファイザー副社長再び断言「コロナはもう終わった。集団免疫ついた。ワクチンは完全に不要」
「パンデミックを終わらせるためにワクチン接種を行う必要は完全にない。ワクチンについてのこんな馬鹿げた話を私は聞いたことがない。感染リスクのない人にはワクチンを打たないものだし、何百万人もの健康な人々に広範な治験が行われていないワクチンを接種させるような計画も立てないものだ」（イードン博士）
元ファイザー副社長の発言だけに、ワクチン接種を推奨しないイードン博士の主張は傾聴に値するが、有象無象のファクトチェックサイトはイードン博士の主張を虚偽だと認定した。
しかし、先月30日にもイードン博士はこれまでの自身の主張が誤りでないことを再度訴えている。（Lockdown Sceptics）
「パンデミックは６月までに終わっており、その主要な役割は集団免疫が担っていた。秋になって報告された“症例”は錯乱した検査システムのせいです」（イードン博士）
「第二波」のような感染拡大が起こっているのも春先に感染者が多く出なかった地域であり、たとえばロンドンなどでは最小の陽性結果しか出ていないという。現在、パンデミックに見えているものはPCR検査の偽陽性による似非パンデミックであるため、大規模検査を止めるべきだと指摘している。
これらイードン博士の主張は専門家によって検証されるべきだが、一人の専門家の意見として頭の片隅に置いておいても良いだろう。そして、現在日本を襲っているとされる第三波は実態としてあるのか、今後行われるワクチン接種は本当に必要なのか……？ 特にワクチンを開発したファイザー社の黒い噂が絶えないことはトカナでも報じてきた通りである。今後も注意深く見守っていきたい。
奥村教授は、2年以上前の２０２０年4月、5月で新型コロナウイルスパニックは、終了するだろうと予測した。
ファイザーの元副社長のマイケル・イードン博士も、同様に「コロナはもう終わった。集団免疫ついた。ワクチンは完全に不要」と言ったと記事に書かれています。
また、
「パンデミックは２０２０年６月までに終わっており、その主要な役割は集団免疫が担っていた。秋になって報告された“症例”は錯乱した検査システムのせいです」
奥村教授や大阪市立大学（参政党関連動画でよく見る人物）井上教授の言葉と、
まったく、同じことを言っているのです。
メディアについては、ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の動画を改めて貼り付けます。
ロバート・F・ケネディJR：すべてワクチン屋の言いなりロバート・F・ケネディJr：すべてワクチン屋の言いなり (bitchute.com)
アシタノワダイが出した動画も参考になります。(漫画)ドイツ政府の機密文書が流出しコロナの真相が暴露された話(マンガで分かる) – YouTube
ロードマップの１１ナノチップの強制的埋め込み
の内容と重なる私達の被害！この計画は、細部は若干違うところがあっても、信用できる情報だと考えています。
左記動画、奥村教授は、免疫学の世界的な権威です。間違うとは、思えないです。
ＰＣＲとメディアが起こしている偽装感染症。ロバート・ケネディ氏の言う大衆を従わせる”怖れ”の可能性が高い。
ＡＩの機械学習とは？
AIの機械学習とは、コンピューターに人間が明示的にプログラムしなくても、データから自動的に学習して問題を解決する手法のことを指します。機械学習は、人工知能の一分野であり、コンピュータに人間の知能を与えるために広く利用されています。
機械学習のプロセスは、データ収集、前処理、モデル選択、ハイパーパラメーター調整、学習、評価、予測といったステップから構成されます。まず、問題を解決するために必要なデータを収集し、前処理を行って不要なデータを取り除き、必要なデータの特徴を抽出します。その後、モデルを選択し、適切なハイパーパラメーターを調整して、学習を行います。学習が完了したら、モデルを評価し、予測を行います。
機械学習には、教師あり学習、教師なし学習、強化学習の3つの主要な種類があります。教師あり学習は、入力と出力のペアが与えられ、モデルがそれを学習することによって、新しい入力に対して適切な出力を返すことができるようになります。教師なし学習は、出力が与えられず、モデルがデータ内に潜むパターンや構造を自動的に見つけ出します。強化学習は、エージェントが環境とやり取りしながら、報酬を最大化するための最適な行動を学習することによって、問題を解決します。
機械学習を用いることで、自動化や予測、分類、クラスタリングなどの様々なタスクを解決することができ、多くの分野で活用されています。
さて、これらの点から現在の国の政策が、ＡＩを中心に動かす状況に舵を切っている感じが推測できます。
デジタル田園都市子国家構想というのは、ＡＩの機械学習の為の都市とも言えるでしょう。
ビックデータの収集の為に、脳波、生体情報の収集という基本的人権を揺るがす機械学習が計画されている可能性があります。アンドリュー・カウフマン：キャリー・マデイ、インタビュー (bitchute.com) （米国アトランタのスマートシティ・スーパーシティ構想の説明を直に聞いたキャリー・マディ医師の話が参考になします）その点も踏まえて、機械学習を行っていかなければならないと考えます。
現、憲法に即した形で、ＡＩの機械学習も行われなければならない。中国式のシステムの方が、機械学習を行う上で有利だから、そのような理由で、人権を抑圧する形での機械学習は行ってはならない。
機械学習については、動画が何本かアップされています。
【機械学習】AIとは？ | 機械学習とAIの関係/機械学習入門 – YouTube
【AI・人工知能】超入門！機械学習、ディープラーニング（深層学習）を解説！ – YouTube
徳の政治
元の動画は、探したのですがみつかりませんでした。
そこで左記をアップしました。この動画の一部において、徳の政治が語られています。
日本の政治というのは、徳のある人に担ってもらう状況が多かった。それよにより、道徳心、倫理観のある社会が作られる可能性を高めてきた。
実際に、動画の通り、スタバでパソコンを置いて、トイレに行ける社会である。
外国人が多く国内に入ってきても、スタバでパソコンを置いて、トイレに行ける社会を維持しなければならない。
中国の人がしばらく日本に滞在し、中国に帰った時、周りの人達は、その人物についての評として「人が変わった！」と言う。道徳心、倫理観が強くなる傾向が出ていると外国人の2チャンネルのようなサイトにおいて中国人の”呟き”として、よく見た記憶がある。
住まう環境によって、道徳心、倫理観は、大きく変わる可能性が高い。
中国のような”信用スコア”の導入を進めるべきではない。
ダボス会議の人達が考えているシステムは、ＡＩを中心とする世界である。その代表例が、信用スコアであり、例えば”デジタル通貨”の社会にし、不適切な行動を取った人に対するデジタル通貨の差し止めのような脅し、ＡＩを使った”コインテルプロ的弾圧”。このような脅しによる支配の考えは、日本社会には適さないのではないのか。
私達は、ＡＩによる被害を受けているが、思考の操作（行動の操作）、嫌がらせ、脅し、これまでの人体実験の目的の推測から、これは最終的に、”支配”が目的のように感じられる。
現在、デジタル庁のガバナンスサーバーを管理している企業が、マイクロソフト、オラクル、アマゾン、グーグルという事で、この４社は名前が挙がっている。要するに、裏どりのような状況になっている。
例えば、マイクロソフトのビル・ゲイツ氏やアマゾンのベゾス氏は、少し前に離婚している。この離婚の原因が、トランスヒューマニズムにあると言われている。ドイツベルリンデモにおいて、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏も、この両名の名を挙げている。
noteには、このような記事が載った。ハイテク大手GoogleとOracleがCOVID-19ワクチンを接種する米国人を監視する。｜hommejian1｜note これらを考えると、デジタル庁のガバナンスサーバー管理企業が名前の挙がっている企業というのは、裏どりのような状況に近いのではないだろうか？
私達の皮膚下の体内情報まで、アメリカに行き、ＡＩの学習に使われる。
これは、中国１４億人のビックデータに対抗するために、アメリカ３億、カナダ、オーストラリア、イギリス、日本、おそらくブラジルも。このような様々な国々の人達のデータを集めて対抗する。裏目的があるのではないだろうか？
では、これら機械学習による優れたＡＩは、どこの誰が使うのか？
日本の中小企業にも使わせてもらえるのであろうか？
おそらく否だろう。
（下記の動画を２８：００辺りから見て下さい。長い動画ですので、２８：００辺りから見てもらうと丁度良いと思います）
28;00辺りから見てもらうと、私の言いたいことを、全部言ってくれています。優秀な人物ですね。この時点で、全て読んでいるという事です。
私達は、デジタル田園都市国家構想と絡む人体事件を受けている可能性があります。
例えば、私がコンビニに行くと、１１ナンバー、６６ナンバー、８８ナンバーのどれかに遭遇する。
この状況が毎回起こっているのですが、原理がすでに解っているので、特にビックリしないです。しかし、監視・管理されているということは分かり、良い気分にならないです。
コンビニに行くと、毎回、スマホを持った人にも遭遇する。原理が解っているので、私は自身のスマホを持たないようにしています。おそらく生体情報を取って、ＡＩに送っているのでしょう。
同じなのです。
電車に乗って、降りた先で、レンタカーが用意されている。
毎回、用意されている。
予定時間よりも早くても、遅くても、何をしても、用意されている。
どう思いますか？
これ、ハラスメントと一緒ですよね。
監視・管理されているということは分かり、良い気分にならないです。
人・ペットを使ってのＡＩの機械学習について
まず、機械学習についてのルールがないです。ほとんどの人がＡＩの機械学習という言葉さえ知りません。この状況を利用して、ルールなしの機械学習をしようとしている節があります。しかし、これはいずれバレるので、その時に猛烈な反発が生まれるでしょう。
ＡＩを中心に社会を持っていこうとしている昨今、早急にルールを設けなければなりません。
ＡＩの監視、管理についても、「見守る」程度にしなければ、自由がなくなります。
活発な活動ができなくなり、経済活動にも支障がでてきます。
例えば、ダボス会議の情報、キャリー・マディ医師の情報、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏、イスラエルの歴史学者ハラリ氏などからの情報によると、脳波、体内情報まで監視されるようなのです。これは、現在、ウイグル人が受けている監視システムと同じものです。
当然、日本の憲法に違反するレベルです。
男性・女性の関係まで、徹底的に監視されます。この情報が広まった場合、少子化対策にも影響がでるでしょう。
まず、国民が納得できるルールの制定が不可欠です。
その上で、優れたＡＩを開発する体制を整え、機械学習を進め、優れたＡＩを作っていく。
このＡＩを中小企業や様々なサービスに提供する。
警察はなぜ堕落したのか 単行本 – 2000/8/1
黒木 昭雄 (著)
を読むと、警察署の中でマリンスポーツのサークルを作っていた著者黒木氏達が、そのマリンサークルを問題視され、警備・公安部門から強制尾行をされたと書かれている。
強制尾行とは、見えるように尾行して、相手に精神的なプレッシャーを与える尾行の事ですが、現在、私達も似たようなものを受けています。
ここで強制尾行をされたのは、現役の警察官です。
同じ署の警備課員まで参加しての強制尾行というのは、非常に異常です。
その他にも色々情報があります。
例えば、桶川ストーカー殺人事件
上尾署員の処分に関わる副次的事件2000年10月7日、埼玉県警警視の住むマンションの玄関扉外側から出火。県警は別の脅迫容疑で逮捕されていた巡査部長を放火容疑で再逮捕した。警視は桶川事件当時の上尾署刑事生活安全担当次長で、告訴取り下げや告訴状改竄を直接、間接に指示し得る立場にあった人物である。また逮捕された巡査部長は桶川事件当時上尾署の刑事であり、さらに最初の逮捕容疑となった脅迫事件の被害者も当時の上尾署員だった。容疑者は刑事から交番勤務に左遷されていたことから、恨みによる犯行とされた。一方で容疑者は、桶川事件では最初に被害者の女子大生に応対し、相談内容の深刻さに同情して当初は熱心に話を聞いてくれていたという。容疑者は有罪判決を受け服役中に自殺した。またこの放火事件への対処に不信感を表明した別の刑事ものちに自殺してい。